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鵺の多面的考察(育児・家・仕事)

育児・子育て、仕事、イラスト、小説、家づくりなど様々な活動を纏めてみました!



敷地 〜注意するのは広さだけ?土地探しは家づくりの第一歩〜

注文住宅で家を建てる!

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ついつい広さや価格ばかりが気になりがちですが、敷地さえ用意すれば、どんな家でも建てられるわけではありません。敷地にはさまざまな法的規制があり、建物の広さや高さ等が制限されています。今回の講座ではそんな法的規制について学んでいきましょう。

 

用途地域とは用途の混在を防ぐことを目的とし、大枠として住居、商業、工業等の土地利用や建てられる建物の種類を定めるものです。用途地域は全部で12種類あり、それぞれに建物の高さや規模の制限があります。周りに高層マンションが建つことのない土地が欲しい、3階建て以上の住宅を建てたい時などは用途地域の確認をしておきましょう。

 

建ぺい率とは敷地面積に対する建築面積の割合です。建築面積とはおおよそ1階の床面積と同じですが、壁と屋根付きの車庫も建築面積に入ります。容積率とは敷地面積に対する延べ床面積の割合です。この2つによって、敷地に対する建物の広さの上限が決まります。例えば敷地面積50坪、建ぺい率60%、容積率80%の敷地で2階建ての家を建てる場合、建築面積(≒1階床面積)の上限が30坪、延べ床面積の上限が40坪となります。

 

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家を建てる際は「敷地は4m以上の道路に2m以上にわたって接していなければならない」という決まりがあります。これは万が一の時に消防車等が入れるようにとの配慮からです。接する道路が4mに満たない場合、敷地をけずって、道路を拡幅する必要があります。

 

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住宅の密集した地域では火災から住宅や街を守るために、耐火性能の高い住まいを建てることが求められています。そのため、建築構造や建築材料が制限されています。防火地域では、2階建て以下で延床面積100平方メートル以下でない限り、耐火建築物にする必要があります。耐火建築物は一般的に鉄筋コンクリート造や一部の鉄骨住宅になり、木造住宅の場合はほとんど当てはまらないので、木造住宅希望で土地探しをしている場合は注意が必要です。また準防火地域では準耐火建築物にする必要があります。準耐火建築はほとんどの建築物で対応は可能。ただし建替えの際に、解体せず残す建物がある場合窓や軒先を準防火地域に対応する工事が必要になる場合があるので注意しましょう。

 

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地盤の特性を知らないとせっかく耐震性の高い住宅を建てても、建物自身の重みで沈んだり、傾いたりと、あらゆる問題が発生することもあります。地盤によっていろいろな補強方法があります。自分の敷地はしっかりしているから、調査は必要ないと勝手に判断するのは非常に危険です。新築前には必ず専門家に綿密な地盤調査を依頼しましょう。調査の結果、地盤補強が必要ないケースもあります。

 

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出所)積水ハウス「sumai smile」 

 

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著者名:前 俊守